費用収益対応の原則

企業会計原則の中の損益計算書原則の中に「費用収益対応の原則」というものがあります。

費用及び収益は、その発生源泉に従って明瞭に分類し、各収益項目とそれに関連する費用項目とを損益計算書に対応表示しなければならない。

という内容で、費用と収益の対応は、個別的対応（売上と売上原価のように直接対応関係にあるもの）と期間的対応（売上との対応関係の見えにくい費用について、期間をもとにしてその期間に発生した費用と同じ期間の収益を対応させる）の２つから成っています。

税務調査の際には売上や経費の期ズレ（期間帰属）について必ずチェックされますが、売上との対応関係を説明する際のよりどころになるのがこの理論です。

実務上、非常に重要な理論になりますので、特に経理処理をされる方は覚えておかれた方が良いと思います。